以前の記事で、原価計算には時間計測が大切だというお話をしました。
しかし、この時間計測。実際に正確に行うのは難しいんですね。
従業員さんの勤務形態の時間を計測するといっても、営業の人がいたり役員の人がいたり、あるいは現場の人がいたりします。
またその人たちの時間がさらに、Ａ商店のためにつかった時間・Ｂ商店のためにつかった時間・Ｃ商店のため・・・というふうに枝分かれしていきます。
そこからさらにＡ商店では、商品Ｄと商品Ｇの説明をした。Ｂ商店では商品Ｈと商品Ｉの説明をした、という感じでどんどん細分化されていきます。
このようにどの商品にどのくらい時間が使われているかということを計測するのは、とても難しいことなのです。
そこでこれを可能にするのがインターネットではないか、と私は考えております。
インターネットであれば日本ですと、どこでもつながります。
携帯電話があれば、そこからデータを入力することが出来ます。
そのインターネットを使う場合は、アプリなのかウェブサイト構築なのか、という選択は出てくると思います。
いずれにせよ、インターネットを使わなければ反対にこういった問題を乗り越えることは出来ないだろうと感じます。
税理士もインターネット技術を駆使していかなければいけない部分があるということです。もちろん細かな原価計算をしないのなら別ですよ。
しかし、私は原価計算に力を入れたいと思います。
原価計算を制するものは、経営を制する。と考えているからです。
重要な情報は、原価計算の中にたくさん含まれています。
原価計算から派生して営業資料や経営分析資料が生まれてます。
